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出産費用を大幅カット!安心して赤ちゃんを迎えるには

妊娠・出産は病気ではないため、基本的に健康保険は適応されないので大きなお金がかかります。
ですが「出産費用ほぼ無料化」と言われている現代では、複数の充実した制度が用意されています。
まずは全額自己負担した場合、平均いくらぐらいのお金がかかるのか確認してみましょう。

 

平均100万円!?妊娠・出産でかかる費用とは?

 

@妊婦健診費:平均10〜15万円
初診〜出産前まで、平均すると14、15回の妊婦健診が必要です。
病院や健診の内容により費用は異なりますが、1回平均5千円〜1万5千円。初診時は平均8千円〜1万5千円程度かかります。

 

A入院分娩費:平均40〜75万円前後
入院分娩費は病院、分娩方法、分娩時間、個室か大部屋かなどにより大きく異なります。
自宅出産の場合でも平均30〜50万円程かかります。

 

Bマタニティ用品:平均5万円〜
妊娠中は体型が大きく変化するため、いつもの下着やお洋服では対応できなくなる場合が多いので、マタニティウェアが必要です。またお腹が大きくなったら腹帯なども必要になってくるでしょう。マタニティ用品は、妊娠中〜出産後(授乳期)まで長く使えるものを選ぶことで節約することが可能です。
また、母子手帳ケース、妊娠線を予防するためのクリーム、葉酸サプリメントなどもマタニティ用品費用に含まれます。マタニティ用品は人により必要なものが異なってくるので、自分に必要なものを上手に選びましょう。

 

C産まれてくる赤ちゃんのベビー用品:平均10万円〜
ベビーウェア、ガーゼ、おむつセット、ミルク、哺乳瓶、ベビーバス、ベビーベッド、ベビーカー、チャイルドシートなど赤ちゃんに必要なものは沢山あります。
物によっては出産後の準備でも遅くないですが、できるだけ出産前に準備しておくことをおすすめします。
特に新生児の時に必要なものは全て揃えておきましょう。
ベビー用品はお得なレンタルもありますので、そちらも調べてみるといいでしょう。

 

Dその他
他にも病院や里帰り出産時の交通費、妊娠中・出産時にトラブルがあった場合の治療費、出産祝いのお返しの内祝い費など妊娠・出産にかかる費用は様々です。

 

合計すると平均100万円程度の出費になることが分かりました。
そんなにかかるの!?と、驚いた方も多いのではないでしょうか。
ですがご安心ください。前述した通り、実際には100万円もかからない場合がほとんどです。
公的制度や保険を利用するこで出産にかかる費用は大幅に変動します。
金銭的な負担を減らすための制度はたくさんありますので確認していきましょう。

 

ポイントを押さえて無駄な出費を減らそう!

 

産婦人科を受診し妊娠が確定したら、まずは役所へ妊娠届を提出し、母子手帳の交付を受けましょう。母子手帳と共に、各自治体から妊婦健診補助券が配布されます。
妊娠確定〜出産までには定期的な妊婦健診が必要です。
妊婦健診補助券を利用することにより、1回当たりの健診費用を無料〜5,000円程度に抑えることができるので、自己負担額をかなり軽減することが可能です。妊婦健診時には必ず持参しましょう。紛失すると再発行されませんので、出産まで大切に保管してくださいね。
ここで注意が必要なのは里帰り出産を考えている場合、里帰り先でも補助券を利用することができるのかを必ず確認しておくことです。
できない場合は返金対応を行っている場合もあるので事前に確認しておきましょう。

 

そして出産に関して1番お金がかかるのが出産費用。1人出産するにあたり、最低でも約40万円の費用がかかるといわれています。
そこでこの大きな費用を補ってくれるのが出産育児一時金。
出産育児一時金とは健康保険(種類は問わない)に加入していて、妊娠4ヶ月以上で出産した場合に1人当たり42万円を受け取れるという大変お得な制度です。1人当たりの金額なので双子の場合だと42万円×2=84万円を受け取ることが可能です。
出産育児一時金は、入院・分娩費用が42万円を超えなかった場合、差額分も支給されるので場合によってはプラスでお金を受け取れることも!
申請・受け取り方法はいくつかありますが、おすすめなのは健康保険から病院に直接支払ってもらう直接支払制度。こちらを利用することにより、退院時の支払は42万円を超えた分のみになります。病院によっては直接支払制度に対応していない場合もあるようなので事前に確認しておきましょう。
産後申請をする方法もありますが、支給は後日になるため退院の際に入院・分娩費用を全額支払わなければならないので、まとまったお金の用意が必要になってしまいます。

 

妊婦健診補助券と出産育児一時金制度を利用することにより出産費用の自己負担額を大幅カットできることが分かりましたね。

 

分娩方法により異なる費用…。帝王切開は得をする場合も!

 

現代では様々な分娩方法があります。分娩方法により費用も異なります。
自然分娩、帝王切開、無痛分娩、水中分娩…等々。中でも自然分娩の次に多い帝王切開は5人に1人の割合だといわれています。
帝王切開となると費用の心配をされる方も多いですが、帝王切開は保険が適応されるので自己負担額を抑えることが可能で、妊婦健診補助券の利用や出産一時金の受け取りはもちろんのこと帝王切開の場合のみ利用できる制度もあります。

 

@高額療養費制度
高額療養費制度とは、1ヶ月の医療費が高額になり、自己負担の限度額を超えた場合に超えた分のお金が戻ってくる制度です。保険内の診療に対応しているので自然分娩は対象外ですが、健康保険が適応される帝王切開は対象となっています。
事前に申請しておくことで限度額認定証がもらえるので、あらかじめ帝王切開が決まっている場合は早めに申請をしましょう。切迫早産等で入院となった場合も対象なので妊娠した時点で万が一に備えて申請しておくのもいいでしょう。

 

A医療保険の給付金制度
こちらは医療保険に加入している場合のみに限られますが、保険の内容によっては入院給付金や手術給付金を受け取ることができます。
帝王切開は手術なので、医療保険が適応される場合が多いのです。内容は保険会社によって異なるので事前に確認しておくとよいでしょう。
自然分娩よりも得をすることもあるので、妊娠を考えている方は事前に医療保険への加入も検討してみてくださいね。

 

自然分娩を希望していても帝王切開となることは少なくありません。これらの知識を事前に頭に入れておくことで慌てずに対応することができます。

 

働く女性はもっとお得!

 

上記以外にも働く女性のみが利用できるお得な公的制度があります。
まずはじめに、妊娠が分かったらできるだけ早めに会社へ報告し、産休に入る時期や復帰する時期など会社と相談しましょう。

 

働く女性が利用できる制度は以下の通りです。

 

@出産手当金
勤務先の健康保険に入っており、産後職場復帰される方を対象に、妊娠・出産で仕事を休んだ場合(産前42日・産後56日)給料の3分の2の金額(日給計算)が休んだ日数分支給されます。2年以内であれば遡っての請求が可能です。

 

A傷病手当金
意外と知られていないのが傷病手当金制度です。
こちらは妊婦さんに限らず、怪我や病気で仕事を休んだ際に利用できる制度で、勤務先の健康保険に入っており、妊娠中の体調不良やなんらかのトラブル(妊娠悪阻・切迫早産等)で仕事を3日以上休んだ場合、4日目以降から給料の3分の2の金額(日給計算)が休んだ日数分支給されます。会社が申請用紙を用意してくれる場合もあるので一度会社に確認してみると良いでしょう。

 

B育児休業給付金
産前・産後休暇後に、赤ちゃんが1歳になるまで育児休暇をとることができます。
育児休暇中は会社からお給料は出ませんが、雇用保険から育児休業給付金が支給されます。
育児休業給付金とは、育児休暇開始〜180日目までは休業前の給料の67%、育児休暇開始〜181日目以降は休業前の給料の50%が支給される制度で原則1年間受給することが可能です。
こちらは女性だけに関わらず男性も利用することができます。最近では男性で育児休暇を取る方も増えてきていますね。

 

今回ご紹介した通り、様々な公的制度を利用することにより、お得に出産することが可能です。また、産まれてから児童手当等も受け取ることができます。場合によっては出産費用がプラスになることも少なくありません。お金がかかるからといって出産を諦めず、胸を張って新しい家族を迎えましょう。

 

 

 

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